ライフプランシミュレーションの活用事例

投資初心者でも始めやすく、長期に行うことでリスクも低減できる”積立て投資”は、老後の資産形成、インフレ対策の大きな味方です。 ここでは、ライフプランシミュレーションの「積立投資額計算ツール」を使って、金融資産のうち投資に許容する最大比率や、 積立期間などから毎年の積立て金額を求め、ライフプランシミュレーションにより、老後の資金がどの程度改善するかを確認する事例を紹介します。

1. ベースモデル家族の基本情報

• 本人 会社員 40歳 年収700万円 60歳で定年退職予定
• 妻 パート 38歳 年収100万円 子供が大学卒業まで働く予定
• 子ども2人 10歳と8歳 （大学まで公立と仮定）
• 貯蓄 2,000万円（マイホーム購入のために蓄積）
• 現在の住居費 168万円（月額14万円、管理費込み、郊外の賃貸マンション）
• 住居費、教育費を除くその他の支出 336万円（月額28万円）
• 教育費 64万円（32万円×2人）
• 医療保険 終身払い 1人月額5,000円に夫婦で加入
• 全支出 580万円 収支 +55万円

上記の基本情報を入力して、ライフプランシミュレーションを実行すると、以下の結果を得る。

2. ベースモデル家族のシミュレーション結果

• 現状の生活レベルを続けていくと、本人80歳ごろに資金不足となる
• それまではキャッシュが不足することはないため、老後の資金を中心に改善を図る必要あり

老後の資金不足を改善する方法として、積立て投資を検討する。積立て投資により、老後の資金がどの程度改善するか、 シミュレーションにより確認してみる。

3. 積立て投資の情報

「積立投資額計算ツール」を用いて、運用期間を通して、積立投資元本の合計が、金融資産残高の一定割合以下となるように、毎年の積立額を求める。

• 積立開始年齢：40歳
• 積立投資期間：20年
• 投資残高比率：40%
• 税引後利回り：2%/年（バランスファンドの投資信託を想定）
• 以上の条件により、投資可能額72万円/年（月々6万円）を得る
• 購入手数料は無料、解約時の信託財産留保額（一般的には0.5%未満）は計算に含んでいない

積立て投資に関する情報を入力フォームに設定して、ライフプランシミュレーションを実行すると、以下の結果を得る。

4. 積立て投資検討シミュレーションの結果

• 20年間での積立元本1,440万円に対して、解約額は1,749万円（税引後、損益+309万円）
• 老後に資金不足となる本人年齢が、80歳→82歳に改善
• 但し、あくまでも計算上の期待値であり、期待を上回ることもあれば、元本割れのリスクもあり

5. 注意事項

本資料は、ライフプランシミュレーションを用いて、積立て投資が老後の資金をどの程度改善するかを検討する事例を示したものです。 ここで用いられている家族情報や積立て投資の情報などは架空のものであり、実在する個人に属するものではありません。 また、ここに示した金額等は一例であり、積立て投資の実際の利回りは経済状況や世界情勢に依存することから、 結論を一義的に示すものではありません。 実際の検討においては、個々の金額等を当てはめ、また、将来のライフプランや他の様々な条件、リスクを加味してご検討ください。

6. 作成

• 2022年6月29日 初版作成
• 2023年3月14日 2版改版
  「積立投資額計算ツール」を利用した例に変更、最新のライフプランシミュレーションの表示グラフに差し替え、 資産計算ツールの結果を更新、積立投資額計算ツールの結果を追加

7. 参考資料

• 0_case-study_investment.pdf（本資料のPDFファイル）
• 1_simulation_base-model.pdf（ベースモデルのシミュレーション結果）
• 2_simulation_investment.pdf（積立て投資のシミュレーション結果）
• 3_assets_investment.pdf（資産計算ツールの結果）
• 4_periodic_investment.pdf（積立投資額計算ツールの結果）